2018.11.15
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ライフ

『スポーツ×IT』の未来!スポーツで活躍するAI・VR・ビッグデータの世界

(写真=lzf/Shutterstock.com)
(写真=lzf/Shutterstock.com)
行政から小売に至るまで、今やあらゆる分野に大きな影響を与えているIT技術。そしてそれはスポーツの世界でも同様になりつつあります。AIやVR、ビッグデータ、そしてWi-FiなどといったITインフラは、今や選手のパフォーマンスの向上からファンの観戦にいたるまで、スポーツの世界に深く関わり始めています。

スポーツの発展は、マネジメントはもちろん、広告・出版・マーケティング・流通・小売など、ビジネスの分野にも幅広い影響を与えます。そのため、スポーツとITの関係は、スポーツ選手や観客のみならず、ビジネスパーソンとしても学んでおきたいところです。そこで今回は、ITとスポーツとの関係について紹介します。

「IT×スポーツ」による3つの変革

現在、ITとスポーツの関係は、大きく3つのフィールドに分けられます。

①スポーツ選手のパフォーマンスを高めるためのテクノロジー
②ITによる観戦者へのさらなるサービス
③ITそれ自体が生み出す新たなスポーツ

①の「スポーツ選手のパフォーマンスを高めるためのテクノロジー」や、②の「ITによる観戦者へのさらなるサービス」は、選手も観客もともにITを通じてスポーツそのものの質をさらに高めることに寄与しています。

野球を例に挙げると、まずはAIを用いたデータ分析が始まっています。これらは選手のパフォーマンス向上のみならず、スポーツ記事の作成や解説に至るまで活用されようとしています。また、VRやモーションピクチャーを活用したトレーニングなども導入されています。サッカーの世界でも、ビッグデータの分析がチームの強化に取り入れられつつあります。

また、アジア圏を中心として「eスポーツ」が一つの競技として確立されています。「eスポーツ」とは、「エレクトロニック・スポーツ」の略で、広義には、電子機器を用いて行うスポーツ全般を指す言葉であり、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える際の名称を言います。2018年に開催されたアジア競技大会(アジア大会)では、正式競技ではない「公開競技」としてeスポーツの試合が行われました。2022年の次回大会では、不確定要素もあるものの、eスポーツが正式種目として採用される可能性もあるとされています。

選手と観客の「融合」で変わるスポーツ観戦

スポーツ観戦とITの関係は、競技場での生観戦と、テレビなどを通じた観戦の2つに分けられます。

●生観戦にさらなる臨場感
現在の生観戦の課題としては、競技の行われる場所から遠く離れた座席だと臨場感が感じられない点が挙げられます。せっかくお金を払って競技場を訪れても、遠くからでは観戦を楽しめないというのは大きな欠点です。

こうした課題の解決策として注目されているのが、ITサービスを駆使した「スマートスタジアム」です。たとえばドイツのマンハイムにあるスポーツアリーナのSAPアリーナでは、高密度なWi-Fiアンテナの設置やファンと選手の距離を縮めるようなファンアプリの作成など、生観戦の質を高めるIT投資が行われています。

日本でも、パナソニックがスタジアム設備ソリューションの一環として観客が観戦を楽しめるようにITを活用しています。具体的にはデジタルサイネージやマルチアングルカメラ映像のリアルタイム配信などで、競技場から離れた位置にいたり、または劇的なシーンを見逃したりしても問題なく楽しめるようなソリューションを提供しています。

●モニタ観戦はVRで現実のような体験が
テレビやPC、スマホを使ったスポーツ観戦で期待されているのがVR技術です。VRを活用することで 360度のパノラマ映像が目の前に広がり、あたかも自分がスポーツに参加しているかのような臨場感でスポーツを観戦できます。既に2016年のリオデジャネイロオリンピックでは、アメリカ三大ネットワークの一つであるNBCが、サムソンの協力を得てVR映像のストリーミング配信を行っています。

東京オリンピックとIT技術の振興

ITの進化によってスポーツ体験の質が大きく変貌する中で、2020年に開催される東京オリンピックでも最新のテクノロジーが活用されそうです。

立候補の時点で、各所に無線LANや大型スクリーンの設置、リアルタイム空席情報の配信、交通情報のリアルタイムで配信など、これまでのオリンピックよりさらに進んだ形でITを活用することが提言されています。ビッグデータやクラウド、ウェアラブル端末などといった最新のIT動向についても紹介されており、東京オリンピックでの対応が期待されます。

すでに実現の決定した新技術も出てきています。その一例が顔認証です。NECは、2018年8月になって大会関係者の会場入場時の本人確認に、自社の顔認証システムが採用されたことを発表しました。IDカードと顔の画像をシステム上で紐付けし、入場ゲートに設置した顔認証装置でスムーズな本人確認を実現するものです。

東京オリンピックを契機に、ITによるスポーツエンタテインメントの進化はさらに加速していくでしょう。関連するメディアや飲食、小売、流通などの各業界にもポジティブな影響をもたらすことも予想されます。スポーツに興味のあるビジネスパーソンはぜひ動向を追いかけてみることをおすすめします。
 

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